2016年3月8日（火）
おはようございます。先週、日曜日の震災関係の映画見ました。障害者施設の利用者や事業者が震災にどう向き合ったのか、どう乗り越えて行ったのか、１時間ほどのドキュメンタリーでその後、視聴者でディスカッションしました。もうすぐ、東日本大震災５年目を迎えます。今日も元気で張り切って行きましょう。
（要旨）
・トップは事業規模に応じて段々と現場と遠ざかることを余儀なくされる
・トップと現場との間にコミニュケーションギャップが大きくなると不信感が芽生えて、相互理解 の量がどんどん減るリスクがある
・そのギャップを埋めるのは現場とトップの両方に接する管理層、特に事務局長の役割が大きい
さて、本日のテーマは「トップと現場の情報ギャップは誰が埋める」です。前回、「トップのリーダーシップは何を重視する」で、非営利法人の場合、「共感」を得るための情報発信とコミニュケーションが重要とお伝えしました。http://blog.canpan.info/kin-cpa/daily/201603/01
組織で活動する以上、たとえ最少人数であったとしても、コミニュケーションが必要です。相互理解がないと業務を円滑に進めるうえでロスが生じるからです。したがって、規模が大きくなればなるほど、このコミニュケーションをどのように進めるかが重要です。
ここでは、ある程度の規模（数十人から100人ぐらいの組織）を前提にすると、トップと現場の距離感は比較的近いです。一緒に業務をすることも多く、トップは自然と現場と情報を共有し、肌感覚で現場の雰囲気を感じ取ることができます。
しかし、業務が多様化複雑化するにつれて、本来の業務であるトップの経営にかける時間が多くなると、必然的に現場と接する時間が少なくなり、現場からの間接的な報告を通じて経営判断することを余儀なくされます。
現場からの情報が適時に上がるうちは良いのですが、忙しさにその頻度が下がり、段々と現場との接点が減少して遠ざかってくると、トップと現場との間にコミニュケーションギャップが生じ易くなります。
このギャップが大きくなると、トップと現場との間に不信感が芽生えて、相互理解の量がどんどん減ってきます。いったんこうした情報ギャップと不信感が出ると、それを是正するのに多くの労力をかけることになります。
トップは忙しいですから、なかなか現場と十分なコミニュケーションを取ることが難しいです。そのことを前提にして、トップはできるだけ自ら現場に足を運び、相互理解の行動を取ることが求められますが、限界もあります。
トップと現場の情報ギャップは常に発生するのだという認識の下、それを埋める不断の対応が求められます。そのギャップを埋めるのは現場とトップの両方に接する管理層です。非営利団体で言うと事務局長や現業ラインの部門長です。特に事務局長の役割が大きいです。何故なら、法人全体の状況を一番把握できる位置だからです。
もちろん、内部での各種会議などトップと現場の相互理解を進める仕組みは必要です。ですが、公式の場だけでは足りません。いくらハコを作っても機能していないことも多いからです。非公式のコミニュケーションギャップを埋める作業が上手く行くかどうかは、管理層の意識の差が大きいです。
公式非公式、いろいろな場を設定したり、情報を共有化したりの組み合わせになると思います。組織を一定の方向性のベクトルに向かわせるためには、現場との接点を常に持ち続けることが重要です。現場に問題が落ちていることを十分把握して、その問題を拾える体制と意識が大事です。
ご自身の団体でこのギャップが生じていないか、そしてこのギャップを埋める体制ができているか、一度振り返ってみてはいかがでしょうか。